＼賃貸より高くなる？／戸建ての光熱費

  集合住宅より戸建ての電気代は高くなる？

一般的な戸建ては、マンションやアパートなどと比べて電気代が高くなる傾向にあります。

理由1. 専有面積が広いため

戸建てはマンションやアパートなどの集合住宅よりも専有面積が広いことが一般的です。部屋数も多い傾向があるため、照明やエアコンなどの数も多くなり、電気代が高くなります。特に、夏や冬など冷暖房が必要な季節は、電気代の差が顕著になります。

理由2. 気密性・断熱性が低い

集合住宅と比べて、戸建ては気密性や断熱性が低い傾向があります。気密性や断熱性が低いと、外気の冷暖房が室内に入りやすく、室温を維持するためにエアコンなどの消費電力が高くなります。

理由3. 契約アンペア数が大きい

3～4人のファミリー向けの住宅は、集合住宅・戸建てともに40～50Aが一般的です。ただし、オール電化や床暖房など、電気を多く使う設備のある住宅では、契約アンペア数が大きくなる傾向があります。契約アンペア数が高いほど、基本料金が上がり、その結果、電気代も高くなります。

理由4. 電気料金の単価が上がる

普通はまとめ買いをすれば安くなるものですが、電気はたくさん使うほど単価が高くなるのをご存知ですか？電気の使用量が増えた場合、電力量料金の単価も上がるため、結果として電気代が高くなります。

  ますます上がる電気代

国内大手の電力会社が2024年4月1日までに電気の基本料金を値上げしました。この値上げの主な理由は、燃料費の高騰や託送料金の値上がりです。

「燃料費の高騰」

近年、国際的な燃料価格の高騰により、電力会社の燃料費も大幅に増加しています。燃料費は電気料金の大きな部分を占めるため、その高騰は電気料金の値上げにつながります。

「託送料金の値上がり」

託送料金とは、送電網を維持・管理するための費用です。託送料金の値上がりも、電気料金の上昇につながります。

また、再エネ賦課金も5月1日以降からさらに値上げされる予定です。
再エネ賦課金（＝再生可能エネルギー発電促進賦課金）とは、再生可能エネルギーの普及促進のために電力会社が徴収する料金です。再エネ比率の向上に伴い、再エネ賦課金も増加しており、電気料金に転嫁されています。

政府は電気料金の値上げ幅を抑制するため、石油価格抑制のための補助金や、電力会社への支援策などを講じていますが、抑制しきれていない状況にあります。

  損しない家はどんな家？

この話だけ聞くと、「やっぱり戸建てに住むのは不安かもしれない…」と感じてしまいます。

けれども、実際には戸建てに住むことで、今までより光熱費が年間10万円以上お得になる家があるのです。
それが太陽光発電システムなど電気を創ることもできる、省エネ仕様のZEH住宅です。

▶ますます省エネに優しい制度へ

2024年4月からは、いよいよDR（デマンドリスポンス）制度がスタートしました。
これは電力需要がピーク時に逼迫するのを防ぐために、電力会社が料金や情報を提供することで、家庭や企業などの需要家に節電を促す仕組みです。
デマンドリスポンスは、省エネ住宅に住む人にとって、電気料金の節約、CO2排出量の削減、電力系統の安定化など、様々なメリットをもたらしてくれますが、参加するには対応しているお家に住んでいる必要があるのです。

お得な制度が受けられる住宅と、そうではない住宅では、今後どんどん光熱費に差が開いていきます。せっかく家づくりを進めるなら光熱費で損をしない価値のある住まいを選択しませんか？

住まいかかる費用は、毎月のローン返済金額だけではありません。
ガソリン代、電気料金、ガス・水道代も含めて「住宅ローン」として考えることが大切です。
損しない家を手にするためには、どんなポイントを押さえた家づくりをすれば良いのか、ぜひ省エネ住宅の経験豊富なZEHビルダーのエリアワンへご相談ください。
お問い合わせをお待ちしております♪